フリーランスとは｜定義や意味、メリット・デメリット、人気の職種などをわかりやすく解説

現在は時間や場所に囚われずに仕事を行う「フリーランス」という働き方が増加しています。フリーランスとして独立すれば、自分の環境に合わせた柔軟な働き方が可能となります。

しかし、会社を辞めてフリーランスになるデメリットがあるのも事実です。また、フリーランスが向いている人の特徴もあります。

そこで今回は、フリーランスの定義やメリット・デメリット、代表的な職種などを解説しています。フリーランスの特徴を正しく理解して、後悔のない選択に繋げましょう。

最後には、必要な手続きも紹介しているため、ぜひ参考にしてください。

フリーランスの意味

「フリーランス」という言葉に明確な定義付けはありません。

しかし一般的には、会社や団体などの組織に所属せずに個人で仕事を請負う働き方を指します。組織に雇用されて給与所得を得るのではなく、自身で事業所得を得る働き方です。

また中小企業白書では、フリーランスは以下のように定義付けされています。

「特定の組織に属さず、常時従業員を雇用しておらず、消費者向けの店舗等を構えておらず、事業者本人が技術や技能を提供することで成り立つ事業を営んでいる者」

ここからも以下の4点を満たす働き方をしている方をフリーランスと言えるでしょう。

①特定の組織に所属していない
②常時従業員を雇用していない
③店舗等を構えていない
④事業者の技術や技能の提供によって事業が成り立つ

フリーランスは基本的に出社の必要がなく、勤務時間も定められていません。自分の得意な分野の知識やスキルを活かして仕事を選べる点からも、自由度が高い働き方と言えます。

他方で、会社員とは異なり自分を保護する制度は基本的にありません。労働基準法の適用はなく、一人の事業主として自己責任で事業を進める必要があるのです。

ただし、下請法の適用やクライアントへの法的義務の付与などによって守られるケースはあります。

参考：2019年版 中小企業白書

フリーランスと自営業の違い

一般的に自営業とは、個人で事業を営む方を指します。

自身で店舗を持って事業を営む方はもちろん、法人を起業して経営者となる場合も自営業になる場合があります。「自ら事業を立ち上げる」点が、仕事の請負が主なフリーランスとの最大の違いと言えるでしょう。

ただし「組織に依存せずに自分で事業を営んでいる」といった場合、広義の意味で自営業とフリーランスとしての働き方が両立するケースもあります。

フリーランスと個人事業主との違い

他方で、個人事業主も個人で事業を行っている方です。

ただし、一般的には税務上の区分としての呼び方であり、税務署に開業届を提出した方が該当します。

そのため「フリーランス」は「個人事業主」という税務上の区分で働いている方がほとんどです。

なお、上述した「自営業」も多くは個人事業主としての税務区分で働きます。

そのため「フリーランス＝働き方の1つ」「個人事業主＝税務上の区分の1つ」といったイメージを持ちましょう。

フリーランスとノマドワーカーの違い

他にも、混合されやすい言葉に「ノマドワーカー」があります。

「ノマド」とは日本語で「遊牧民」の意味です。つまり遊牧民のように、働く拠点を定めずにカフェやコワーキングスペースなどで仕事をしている人全般を指します。

フリーランスも似た働き方を行う方が多いため、混合されるケースも多いです。

しかし、例え会社員であっても、拠点を設けずにカフェや旅先で仕事をしていればノマドワーカーと呼ばれるため、これらは異なる意味であると分かります。

フリーランスとフリーターの違い

フリーターとフリーランスは言葉の響きが似ていますが、意味は全く異なります。

フリーターとは「フリーアルバイター」の略であり、厚生労働省は「平成15年版労働経済の分析」で以下を満たす方をフリーターと定義付けています。

①年齢が15歳から34歳の卒業者（女性の既婚者を除く）
②現在就業している者については、勤め先での呼称が「アルバイト」もしくは「パート」
③現在無職の者については家事や通学をせず就労を希望している方

仕事の請負によって事業所得を得るフリーランスとは大きく異なると分かります。

参考：平成15年版労働経済の分析

フリーランスは増えすぎ？経済規模や人口を紹介

近年フリーランスという言葉が浸透しており「フリーランスが増えすぎている」と感じる方もいるようです。

実際にフリーランスの人口や経済規模は拡大傾向にあります。ここでは詳しく見ていきましょう。

フリーランスの市場規模は拡大傾向にある

フリーランスの市場規模は年々拡大傾向にあります。

ランサーズが実施した「新・フリーランス実態調査 2021-2022年版」によれば、フリーランスの経済規模は2021年10月現在で約24億円であり、2015年から約60%増加しています。

参考：【ランサーズ】新・フリーランス実態調査 2021-2022年版

フリーランスの人口は増加傾向

同じく「新・フリーランス実態調査 2021-2022年版」によれば、専業・副業を考えない場合のフリーランスの人口は、2021年10月時点で約1,577万人です。2015年の約937万人から約68%増の結果となっています。

この調査からも、いかにフリーランスが注目されている働き方かが分かるでしょう。

ただし全員が「個人事業主として働くフリーランス」ではありません。主婦や学生を含む「すきま間時間ワーカー」や、自転車配達員といった「単発フリーランス」も含まれている点に留意しましょう。

参考：【ランサーズ】新・フリーランス実態調査 2021-2022年版

フリーランスが増加している背景

フリーランスが増加している背景には、社会の変化や技術の発展など様々な要因があります。

フリーランスが増加している主な背景として以下のような理由が考えられます。

働き方が多様化している

現在は働き方改革の推進によって副業を含む幅広い働き方が浸透しています。

従来の「企業に入社して終身雇用で働く」といった働き方でなく「副業によって収入を確保」「自分で独立して働く」などの選択肢もメジャーになっています。

副業でもフリーランスの働き方ができるため、増加している大きな要因と考えられます。

企業の業務の外注化が進んでいる

フリーランスの市場規模が拡大しているということは、企業が業務を外注化していると言えます。

企業が業務を外注化すると、従業員の雇用を要さず質の高い成果物を得られます。

その結果フリーランスの需要が拡大し、独立を目指す方が増えているとも考えられるでしょう。

IT業界の発展

現在は急激なスピードでIT業界の発展が進んでいます。

IT業界が発展したことで、インターネット上で収入を得る手段が増加しました。また、テレワークでも働きやすくなったため、自分一人で事業所を持たずに働く選択肢がメジャーになったと考えられます。

会社員がフリーランスになるメリット

会社員がフリーランスに独立すると、様々なメリットを受けられます。

ここでは、フリーランスに独立するメリットを4点解説します。

自分の好きな仕事で働ける

フリーランスであれば、自分の好きな仕事で働くことができます。興味のある分野で案件も選べるため、結果として働き方の質が向上するでしょう。

実際に、ランサーズが実施した「新・フリーランス実態調査 2021-2022年版」によれば、フリーランスの仕事に対する満足度はノンフリーランスよりも高いという結果があります。

仕事に対して高いモチベーションで誇りを持って取り組めるため、結果として人生の質も向上するでしょう。

参考：【ランサーズ】新・フリーランス実態調査 2021-2022年版

高収入を目指せる

フリーランスの収入は成果主義の世界です。自身で結果を出すほど収入は増加する仕組みとなっています。

一方で、多くの会社員の収入は基本給がベースです。中には、成果を出し続けても給与に反映されにくい場合もあるでしょう。

そのため、自身の能力で高い収入を得たいといった方はフリーランスが向いていると言えます。

働く時間を柔軟に調節できる

フリーランスの仕事は多くの場合、請負った案件を納期までに納品することで完了します。

そのため、自分の好きなタイミングで休めて、プライベートのスケジュールも柔軟に組むことができます。例えば、子供の送迎や自身の私用を優先する生活が可能となるのです。

もちろん、会社員より長時間働いて収入を重視したいといった生活にもできるため、自分の時間の使い方を自由に決めたい方にもピッタリです。

実際に、内閣官房日本経済再生総合事務局の「フリーランス実態調査結果」によれば、フリーランスの80％以上の方が就業環境に満足していると回答しています。

参考：フリーランス実態調査結果

ビジネスの全体を経験できる

フリーランスになれば、案件の獲得から納品、請求書の作成まで、ビジネス全体を経験できます。

会社員の場合は、自分が担当する部署の仕事しかできないケースも多いです。中にはビジネス全体の流れを知らずに仕事をしている方もいるでしょう。

ビジネス全体の流れが分かれば、仕事の質や充実度も向上します。その結果、仕事が更に楽しくなるだけでなく、自身のスキルアップにも繋がるでしょう。

会社員からフリーランスになるデメリット

一方でフリーランスへの独立にはデメリットがある点も事実です。

ここでは、サラリーマンがフリーランスに独立するデメリットを解説します。

収入が安定しない

フリーランスは会社員と比較して収入が安定しにくいです。

フリーランスは基本的には稼働した分だけ報酬が増える仕組みです。裏を返せば「案件が切れた」「病気になった」といった理由で稼働できない期間は収入を得られません。

また、フリーランスにはボーナスや退職金もありません。そのため、会社員と同様の月収の場合、フリーランスとして独立するのは大変な可能性があります。

実際に、内閣官房日本経済再生総合事務局の「フリーランス実態調査結果」によれば、フリーランスとして働くうえでの障壁として「収入が少ない・安定しない」と約6割の方が回答しています。

参考：フリーランス実態調査結果

社会的な信用を得にくい

フリーランスは会社員と比較して社会的な信用を得にくいです。未だ少数派の働き方であるうえに、収入が不安定である点が原因と言えるでしょう。

社会的な信用が得にくいと、クレジットカードやローンの審査に通りにくくなります。また、審査の際も提出書類が多いなど、会社員と比較して手間になるでしょう。

内閣官房日本経済再生総合事務局の「フリーランス実態調査結果」では、約11％の方がフリーランスとして働くうえでの障壁として「社会的信用を得るのが難しく、フリーランスに対する偏見や誤解がある」と回答しています。

参考：フリーランス実態調査結果

確定申告が必要になる

会社員は基本的に源泉徴収や年末調整があるため確定申告は不要です。しかし、源泉徴収や年末調整がないフリーランスを含む個人事業主は確定申告が義務となっています。

馴染みのない方にとって確定申告は手間である場合が多く、手続きに伴って所得税の納付も必要です。

また、確定申告は翌年の住民税や個人事業税、健康保険料を決定する手続きでもあります。そのため、翌年に各種支払いが負担になる可能性もあるため注意が必要です。

人間関係が希薄になりやすい

フリーランスになると、一人で黙々と作業をするケースも多いです。その結果、人間関係が希薄になりやすく、中にはストレスとなる方もいるでしょう。

ストレスになる方は趣味やプライベートで人と関わる環境に身を置くことが大切です。

実際に「フリーランス実態調査結果」では、約17％の方が「1人で仕事を行うので、他人との
ネットワークを広げる機会が少ない」をフリーランスとして働く上での障壁と回答しています。

参考：フリーランス実態調査結果

フリーランスに向いている人の特徴

会社員とは働き方の特徴が大きく異なるフリーランスには向き不向きがあるといっても過言ではありません。

ここでは、フリーランスに向いている人の特徴を解説します。

自己管理ができる

最低限必要な要素が、時間や行動を自分で管理する能力です。

会社員として働いていると、上司や同僚の目もあり緊張感を維持できる可能性が高いです。

しかし、フリーランスは基本的に一人で仕事をする時間が多く、時間や場所にも囚われないため、自己を律する能力が必要となります。実際にセルフマネジメントができずに苦労する人がいるため注意が必要です。

迅速にコミュニケーションが取れる

フリーランスとして案件を獲得・進行する中では、様々な取引先と並行して連絡を取る必要が出てきます。その中で迅速なレスポンスは、仕事のスキルと同様に重視される要素です。

複数の取引先とのやり取りをうまく調整しながら、質問や共有事項の連絡にはすぐに連絡をするなど、迅速な対応が大切となります。

向上心が高い

フリーランスとして成功するには、常に成長し続ける向上心が大切です。

フリーランスは、受注する仕事の量や仕事内容も自分で決められます。また、会社員時代とは異なり上司・競い合う同僚などがいないため、自分に甘えが出てしまう局面もあるでしょう。

更に、環境の変化が激しい中で仕事を行うため、自分の中の情報をアップデートし、周りのフリーランスよりも一歩先を行く気持ちで仕事を行うことが重要となります。

お金の管理が得意

フリーランスになるとお金を管理する機会が非常に多くなります。

例えば税金や社会保険料は自分で納付が必要です。税金の種類は多岐に渡り、納付のタイミングも様々であるため、先を見越した資金繰りが重要となります。

また、仕事の外注を行うような場合は、依頼先に支払う資金も考慮する必要があります。

お金周りの管理ができない方の場合、取引先や税務署などとのトラブルの原因となるため注意が必要です。

フリーランスの仕事の獲得方法

フリーランスが報酬を得るためには、自身で案件を獲得する必要があります。案件の獲得方法は多岐に渡るため、自分に合った選択をしましょう。

以下では3つの方法を解説します。

人脈から案件を獲得する

まずは、人脈から案件を獲得するパターンです。

例えば、元々会社員として実績を積んでから独立した場合、会社員時代の人脈が仕事に繋がるケースがあります。他にも、一度仕事を請負った取引先や、フリーランス仲間からの紹介といった場合もあるでしょう。

人脈を駆使して独立後の仕事獲得に繋がることは多々あるため、仕事の退職時も円満退社を目指すのが理想です。

既に知っている方からの紹介であるため、取引先を信頼しやすい点がメリットです。一方で、過去の繋がりから多少条件が悪くても断りにくい点が難点と言えます。

営業で案件を獲得する

企業のホームページからの連絡といった営業活動も案件獲得の手段です。

自分が一緒に仕事をしたい企業にアプローチができるため、働き方の質やモチベーションが向上するでしょう。ただし、直接の営業は業務委託の募集をしていない可能性もあるため、成約率は高くないと言えます。

また、労働に見合った賃金であるか、無理な納期設定になっていないかなどをチェックし、必要であれば交渉するスキルも必要です。

クラウドソーシングを活用する

フリーランスの案件の獲得には、クラウドソーシングサービスの利用もおすすめです。クラウドソーシングとは、仕事を募集するクライアントと仕事を受注するワーカーを仲介するサービスです。

代表的なサービスには「クラウドワークス」や「ランサーズ」があります。

仕事の受注がしやすいだけでなく、未払いのリスクを抑えられる点が大きなメリットです。しかし、10％から20％の手数料を報酬から差し引かれる点に注意が必要です。

また、似たシステムの各種エージェントを利用しても良いでしょう。現在はフリーランス向けの案件の紹介や、取引先との仲介をしてくれるエージェントが増えているため検討しましょう。

フリーランスは副業でもおすすめ

専業のフリーランスではなく、副業のフリーランスとして働く手段もおすすめです。

現在は副業のフリーランスが増加しており、請負いで報酬を得ている方の約7割が本業を別で行っています。また、働き方改革の推進によって副業を容認している企業も増加傾向にある点もポイントです。

副業で始めると失敗した際のリスクが少なく、軌道に乗ったら独立する選択肢も出てきます。

フリーランスでの副業については以下の記事で詳細に解説しているため、興味のある方はぜひご覧ください。

会社員が副業でフリーランスになるメリットとは～おすすめの職種や注意点も解説～

フリーランスの職種の選び方

一言でフリーランスといっても様々な職種があります。

自分に合った職種を選ぶためには、以下の3つのポイントに着目しましょう。

興味のある仕事か

フリーランスとして独立する際は、興味のある仕事を選択しましょう。

興味のある分野であれば、積極的な行動やスキルの習得をしやすくなります。

また、フリーランスになる目的として「仕事にやりがいを持ちたい」と考える方も多いです。興味のある仕事であれば、仕事にやりがいを持ちやすくなるでしょう。

一方で、興味のない職種を選択してしまうとモチベーションの維持や、積極的な行動が難しくなる恐れがあります。

スキルや経験を活かせる仕事か

フリーランスの職種選びやスキルや経験を活かせる仕事がおすすめです。

高いスキルや経験があれば、高い報酬の案件を受注できるためです。クライアントはフリーランスの技術に対して報酬を支払うため、独立するうえで大きなアドバンテージとなります。

一方で、スキルや経験がない職種の場合、一から知識や実績を積む必要があるため、最初は単価が上がらない可能性があります。

十分な報酬を得られるか

十分な報酬を得られそうかも職種選びの重要なポイントです。

フリーランスは職種によっても報酬の相場が異なります。

基本的には、専門的な知識やスキルを必要な職種の場合、単価が高めとなります。具体的にはプログラマーやマーケターなどです。

一方で、誰でも始められる業種は参入障壁が低い分、報酬も低めです。このような職種で成功するには、他の人が持っていない独自性やスキルをアピールする必要があるでしょう。

しかし、フリーランスの報酬は業種だけでなく、個々の営業力にも大きく左右されます。どのような職種でも積極的に営業を行い、優れたクライアントに巡り合えれば十分な報酬額を目指せます。

フリーランスの代表的な職種

一言でフリーランスといっても様々ですが、特に代表的な職種があります。

以下では6点紹介するため「フリーランスになりたいけれど具体的な職種が分からない」といった方は参考にしてください。

Webライター

Webライターとは、Webサイトに掲載される文章を書く職種です。

案件が比較的見つけやすく、専門的な知識がなくても始められる点が大きな魅力です。一方で報酬を上げるにはSEOの知識やインタビュースキルなどが必要となる場合があります。

初心者であっても働きながら成長できる仕事のため、始めやすく人気の職種となっています。

プログラマー

プログラマーはコンピューターのプログラムを構築する仕事です。プログラミング言語を使用し、Webサイトやアプリケーションなどを作ります。

専門的な知識を要するため、未経験だとハードルが高いですが、案件の単価が高い傾向にあります。そのため、会社員でスキルを身に付けた後に独立したい方におすすめの職種です。

編集者

編集者とは、本や雑誌、Webメディアの編集を行う仕事です。出版社などでの業務経験がある方であれば、最初から編集者として独立を目指せます。

一方で未経験の場合は、WebライターやWebディレクターなどの経験を経る必要があるでしょう。

専門的な知識を要する分、上述したWebライターよりも報酬が高水準な傾向があります。

コンサルタント

コンサルタントとは、相談の中でクライアントの課題を見つけ、解決策を提案する仕事です。

一言でコンサルタントといっても「経営コンサルタント」や「ITコンサルタント」など様々です。そのため、自分が持っているスキルを用いて仕事ができる点が魅力と言えるでしょう。

ただし、助言できるレベルで深い知識が必要なのはもちろん、コミュニケーションや資料作成能力なども必要となる点に留意しましょう。

デザイナー

デザイナーにはWebサイトのデザインを作成する「webデザイナー」や雑誌の紙面や商品ラベルをデザインする「グラフィックデザイナー」などがあります。

デザインに関する幅広い知識を要するため、未経験で参入する場合はスキルの習得が必要ですが、ユーザーの反応をダイレクトに実感できる仕事と言えます。

マーケター

マーケターとは、事業者の商品やサービスを売るためのマーケティングを行う仕事です。

顧客の集客を行い、商品・サービスの購入まで導くことが主なミッションです。

マーケティングにはリサーチ力やデータ分析力、セールス力など幅広いスキルが必要です。また、クライアントとも中・長期的な関わりになるため、コミュニケーション能力や信頼関係の構築も重要となります。

フリーランスマーケターの詳細は下記記事でよくまとまっていたので、こちらも参考にしてみてください。

Webマーケティングでフリーランス独立する方法や年収・なり方【現役Webマーケターが解説】

フリーランスが高収入を達成するためのポイント

フリーランスは自身の技術を売る働き方ですが、スキルや経験以外にも収入に影響する要素が多々あります。

ここでは、フリーランスが高年収を達成するためのポイントを解説します。

スキルアップする

高収入を達成するために、スキルアップを目指しましょう。

フリーランスは自分のスキルを売るため、高いスキルを持っていれば高い値段で買ってもらえます。

しかし、必要なスキルは時代の変化によって変わることも多々あります。そのため、既にスキルを持っていても日々研鑽を積み、成長し続ける意識が重要です。

クライアントを選ぶ

フリーランスはクライアントからの業務を請け負って収入を得る働き方です。当然ですが、クライアントによって報酬の額は異なります。

中には、同じ業務であっても報酬が大きく異なるケースも存在するでしょう。

そのため、いかに良い条件で仕事を受けるかも重要です。営業力を身に付けて「誰にスキルを売るか」を判断できれば、同じ稼働内容であっても高い収入を目指せます。

直接契約を締結する

フリーランスの仕事の獲得方法としてクラウドソーシングサービスの活用が挙げられますが、可能であれば直接契約を結ぶことがおすすめです。

直接契約を締結できれば、クラウドソーシング業者に手数料を支払う必要はなく、手取りの金額が増加します。

直接案件を取るためにも営業力が重要です。自分のスキルをアピールする力や行動力を身に付けましょう。

ポートフォリオを作る

ポートフォリオとは自身の実績や制作物をまとめたものです。スキルの高さや知識の深さなどをクライアントに伝えられます。

クライアントはポートフォリオを比較して仕事を依頼するフリーランスを決めることが多々あります。つまり、ポートフォリオが充実していれば、仕事の依頼の増加や受注率の向上が期待できます。

フリーランスとして活動する場合は、実績に応じてポートフォリオを更新していきましょう。

また、独立前から公開可能な実績がある場合は、起業準備としてポートフォリオの作成を行うことがおすすめです。

SNSを有効に使う

現在はツイッターやインスタグラムといったSNSを用いて仕事を募集している方も存在します。そのため、各種SNSのアカウントを作成して、仕事の依頼を取りこぼさないようにしましょう。

また、SNSで積極的に活動をしていれば、発信した情報を通じて依頼に繋がるケースも少なくありません。

SNSの運用には多少の労力を要しますが、それ以上のリターンを期待できる可能性が高いです。

フリーランスの独立前におすすめの手続き

フリーランスの独立前におすすめの手続きがあります。

起業前にしっかりと準備をしておけば、成功の確率を上げられるでしょう。

ここでは5つの手続きを解説します。

起業資金を溜める

通常の起業と比較して、フリーランスとしての独立にはそれほど多くの初期費用を要しません。

フリーランスは事業所や特別な設備を要しない場合が多く、仕事の請負という働き方の性質上即金性も高いためです。

しかし、それでも3～6ヵ月分程度の当面の生活費の準備がおすすめです。当面の生活費があれば、心の余裕を持って行動ができます。

良質なクライアント選びや、仕事のノウハウの習得ができるため、結果的に成功に近付くでしょう。

スキルの習得

フリーランスとして独立する前に必要なスキルの習得を目指しましょう。

独立前であれば会社員としての収入を得ながらスキルの習得の時間を作ることができます。

一方で独立後にスキルの習得をしようとすると、収入のない中での勉強となり、十分な学習ができない可能性があるため注意が必要です。

クレジットカード・ローンの審査

フリーランスとして独立する前に、クレジットカードやローンの審査を通してしまうことがおすすめです。

上述した通り、フリーランスになると社会的な信用力が低下します。独立して実績を積まないとクレジットカードやローンの審査が通らない可能性があるのです。

そのため、信用力のある会社員のうちに必要な審査を通してからの独立がおすすめです。

人脈の形成

人脈の形成も独立前にするべき準備です。

上述した通り、人脈があれば新しい仕事や、相談相手の確保にも繋がります。しかし、独立後はやるべきことが多く、人脈形成まで手が回らないケースが多いです。

そのため、会社員のうちにフリーランスや取引先などの人脈を広げておきましょう。現在は起業家の交流会やセミナーも数多く行われているため活用するのがおすすめです。

仕事の環境作り

独立前に仕事の環境作りを行いましょう。

フリーランスとして活動するために必要なパソコンや備品の購入などです。

また、ハード面の環境が整ったらZoomやSkype、Chatworkなどの導入、クラウドソーシングサービスへの登録といったソフト面の環境も整えておきます。

クライアントによって使用するツールが異なるため、様々な声に柔軟に対応できるようにしましょう。

他にも、独立すると帳簿の作成が義務となるため、会計ソフトの導入もおすすめです。

後述するバーチャルオフィスやレンタルオフィスの検討も、この段階で行いましょう。

フリーランスの独立に必要な法的手続き

フリーランスとして独立するためには、法的な手続きも必要です。

ここでは、フリーランスの独立に必要な法的手続きを解説します。

開業届・青色申告承認申請書の提出

事業を始める際は、住所を管轄する税務署に対して「開業届（個人事業の開業届出・廃業届出）」を提出する必要があります。また、同時に「青色申告承認申請書」の提出もおすすめです。

青色申告を活用できれば最大65万円の特別控除を含む、様々な特典を受けることができます。

開業届は開業から1か月以内、青色申告承認申請書は開業から2か月以内の提出期限となっている点に留意しましょう。

国民健康保険・国民年金への加入

フリーランスになると、国民健康保険と国民年金の手続きも必要です。手続き先は管轄の市区町村役場となっています。これらの加入手続きの期限は原則として退職日から14日以内です。

また、国民健康保険料と国民年金の納付手続きも必要となる点に留意しましょう。

なお、健康保険については退職後も以前の職場の健康保険に加入し続ける「任意継続」の選択肢もあります。それぞれの保険料を比べてどちらが得なのかを判断しましょう。

その他の手続き

全員に共通する手続きは上記の2点ですが、独立する業種や実態によってはその他に必要な手続きもあります。

代表的な例が許認可です。例えばフリーランスとして古物商を始める場合は、警察署から古物商許可を取得する必要があります。その他にも、職業紹介業をする場合はハローワークでの許認可の取得が必須です。

フリーランスとして活動する場合、許認可を要する職種はそれほど多くありませんが、自分が開業する業種で必要な手続きがないかを今一度確認しましょう。

バーチャルオフィス・レンタルオフィスもおすすめ

フリーランスでの開業では自宅を事業所とする方が多いです。自宅での開業は固定費や初期費用を抑えられるメリットがありますが、一方で以下のようなデメリットもあります。

・自宅の住所を事業所とする信頼感の低下
・住所の公開や郵便物によるプライバシーの問題の発生
・生活と仕事の混合による生産性の低下

このようなデメリットの解決には、バーチャルオフィスやレンタルオフィスの活用がおすすめです。ここでは、それぞれの特徴やメリットを解説します。

バーチャルオフィスとは│特徴やメリット

バーチャルオフィスとは、事業用の住所をレンタルできるサービスです。実際の執務空間の提供はありませんが、その分安価に利用できる点が特徴です。

バーチャルオフィスの活用によって以下のようなメリットが生じます。

・ビジネス街や一等地など信頼性のある住所を事業所として公開できる
・郵便物や住所の公開によるプライバシーの問題を防止できる

また、バーチャルオフィスの業者によっては電話・郵便物の転送や、会議室のレンタルといった事業サポートを受けられる場合もあります。

自宅を事業所として開業する幅広い方におすすめのサービスと言えるでしょう。

レンタルオフィスとは｜特徴やメリット

一方でレンタルオフィスとは、専有できる空間をレンタルできるサービスです。通常の事業所をレンタルするよりも安価に利用ができます。

レンタルオフィスを活用するメリットは以下の通りです。

・生活と仕事を完全に切り離せる
・通信環境や備品を揃える必要はなく光熱費もかからない

また、バーチャルオフィスと同様に事業用の住所として公開が可能です。事業サポートを受けられるケースもあるため、事業がより有利に進む要因となるでしょう。

まとめ

今回はフリーランスの定義やメリット・デメリット、人気の職種などを解説しました。

フリーランスは現在注目を浴びている働き方で、様々なメリットがあります。フリーランスの働き方の満足度が高いことからも、魅力的な仕事の形態であると分かるでしょう。

しかし、デメリットがある点も事実であるため「自分はフリーランスになるべきか」の判断は重要です。

そして、フリーランスになるべきと感じたら、まずは人脈作りやスキルアップから初めてみてはいかがでしょうか。

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